主な論点
EFSAは2011年に4種類のカラメル色素(E150a–d)にグループADI 300 mg/kg体重/日、E150cには個別の上限100 mg/kg体重/日を設定しました。2012年の曝露再評価では以前より推定摂取量が低下したが、E150cの高摂取群で超過の可能性を指摘しました。 『カラメル色素』表示だけではE150a–dの種類・製造方法・量は特定できません。
食品を褐色に着色します。
糖類に酸・アルカリ、あるいは亜硫酸塩やアンモニウム化合物を加えて加熱反応させ、4つのクラス(カラメルI〜IV)として製造されます。
世界で最も多量に使用されている褐色着色料です。製法クラスにより副生成物規格が定められています。
EFSAは2011年に4種類のカラメル色素(E150a–d)にグループADI 300 mg/kg体重/日、E150cには個別の上限100 mg/kg体重/日を設定しました。2012年の曝露再評価では以前より推定摂取量が低下したが、E150cの高摂取群で超過の可能性を指摘しました。 『カラメル色素』表示だけではE150a–dの種類・製造方法・量は特定できません。
色調を整えます。摂取による健康増進は意図されません。
根拠の種類:規制機関の科学的評価
EFSAは2011年に4種類のカラメル色素(E150a–d)にグループADI 300 mg/kg体重/日、E150cには個別の上限100 mg/kg体重/日を設定しました。2012年の曝露再評価では以前より推定摂取量が低下したが、E150cの高摂取群で超過の可能性を指摘しました。
根拠の種類:根拠と推測の区別
EFSAは2011年に4種類のカラメル色素(E150a–d)にグループADI 300 mg/kg体重/日、E150cには個別の上限100 mg/kg体重/日を設定しました。2012年の曝露再評価では以前より推定摂取量が低下したが、E150cの高摂取群で超過の可能性を指摘しました。 『カラメル色素はすべて発がん性物質』との断定は不正確です。製法で成分と副生成物が異なり、EFSAは4-MEIについて評価条件下で懸念なしとしたが副生成物低減を求めました。 4-MEIの動物試験と、食品を食べる人の発がんリスクについては区別が必要です。頭痛・腹痛・下痢・アレルギー・血糖への個別因果関係をこの評価だけで立証できません。
| 項目 | 日本 | 米国 | EU |
|---|---|---|---|
| 規制の厳しさ | ゆるい | ふつう | きびしい |
| 制度上の扱い | 既存添加物(カラメルI、カラメルII、カラメルIII、カラメルIVの4クラスを包含)です。糖類の加熱処理により製造される褐色着色料です。 | 21 CFR 73.85に基づき、認証免除着色料(Caramel)として包括的に収載されています。 | 規則(EC)No 1333/2008 Annex IIに基づき、E 150a(Plain)、E 150b(Caustic sulphite)、E 150c(Ammonia)、E 150d(Sulphite ammonia)の4クラスに区分収載されています。 |
| 使用条件 | しょうゆ、ソース、清涼飲料水(コーラ等)、菓子、酒類等に広く使用されます。製法ごとの副生成物(4-MEI等)の成分規格基準が設定されています。適量使用(GMP)。 | 適正製造基準に従い広く使用されます。4-メチルイミダゾール(4-MEI)に関してカリフォルニア州プロポジション65で警告表示基準が設定されています。 | 各クラスごとに4-MEIやTHIなどの副生成物の厳格な上限値、および食品分類別の最大使用量が定められています。EFSAによるグループADI(300mg/kg bw/day等)が設定されています。 |
| 原材料表示 | 「カラメル色素」または「着色料(カラメル)」と表示します(製法クラスの区別表示義務はありません)。 | 原材料名欄に「caramel color」と表示します。 | 「colour: caramel」または「colour: E 150a」「colour: E 150d」のようにクラス番号または個別名称を明記して表示します。 |
| 近年の見直し | 食品安全委員会による評価指針に基づき、アンモニウム化合物を伴うクラスIII・IVの4-MEI含有量の低減化技術が業界で定着しています。 | FDAは飲料中の4-MEI曝露リスクを評価し、現行の使用基準における安全性を支持しています。 | EFSAが2011年・2012年に再評価を実施し、全クラスの副生成物規格と食事性曝露の継続的な安全性確認を行っています。 |
資料の公表年とKS2|Know, Select, Stay Wellの調査日は別です。各資料の対象・条件は本文を参照してください。国内外の規制判断は適用地域や評価年が異なります。
特定の原材料を除外して検索しても、その原材料が不使用であることやアレルギー上の安全性は証明できません。購入時には現在のパッケージとメーカー情報を確認してください。