主な論点
EFSAは2018年に食品用E407とE407aの発がん性・遺伝毒性に大きな懸念を認めなかった一方、化学的性質・曝露・生物学的データに不確実性があり、従来のグループADI 75mg/kg体重/日を暫定値としました。 評価の地域・対象物質・使用量については確認を要します。特に略称の名称では物質同定が未確定のことがあります。
食品を固め、なめらかな食感やとろみを作ります。
紅藻類海藻を弱アルカリ性の熱水で抽出後、不純物をろ過し、アルコール沈殿またはゲル凍結脱水法等で精製・乾燥します。
硫酸基を持つ多糖類で、乳タンパク質と結合してゲルを形成する特性があります。
EFSAは2018年に食品用E407とE407aの発がん性・遺伝毒性に大きな懸念を認めなかった一方、化学的性質・曝露・生物学的データに不確実性があり、従来のグループADI 75mg/kg体重/日を暫定値としました。 評価の地域・対象物質・使用量については確認を要します。特に略称の名称では物質同定が未確定のことがあります。
加工食品の食感、均一性、製造時の安定性を整えます。健康増進の効果を示すものではありません。
根拠の種類:規制当局の評価
EFSAは2018年に食品用E407とE407aの発がん性・遺伝毒性に大きな懸念を認めなかった一方、化学的性質・曝露・生物学的データに不確実性があり、従来のグループADI 75mg/kg体重/日を暫定値としました。
根拠の種類:根拠と推測の区別
EFSAは2018年に食品用E407とE407aの発がん性・遺伝毒性に大きな懸念を認めなかった一方、化学的性質・曝露・生物学的データに不確実性があり、従来のグループADI 75mg/kg体重/日を暫定値としました。 腸炎を必ず起こすという断定も、完全に懸念が解決したという断定も適切ではありません。分解カラギーナン(ポリギーナン)は食品用E407とは別です。 通常の食品使用による頭痛・血糖変化・アレルギーの因果関係を、この規制評価のみから結論付けることはできません。食物繊維等の高用量での消化器症状は、通常添加量との区別が必要です。
| 項目 | 日本 | 米国 | EU |
|---|---|---|---|
| 規制の厳しさ | ゆるい | ふつう | きびしい |
| 制度上の扱い | 紅藻類(ツノマタ等)から熱水抽出して得られる硫酸化ガラクトース多糖類であり、食品衛生法上の「既存添加物名簿」収載品目(カラギナン:ゲル化剤、糊料)として管理されています。 | 21 CFR 172.620に基づき、直接食品添加物(乳化剤、安定剤、増粘剤)として認可されています。 | 規則(EC)No 1333/2008 Annex IIに基づき、食品添加物E 407(Carrageenan)としてポジティブリストに収載されています。 |
| 使用条件 | 成分規格あり。カッパ、イオタ、ラムダの3画分があり、カルシウムやカリウムと反応して弾力性のあるゲルを形成します。デザートゼリー、乳飲料、プリン、ハム等の保水結着に多用されます。使用基準(上限)はなく適量使用(GMP)。JECFA ADIは「not specified」。 | 適正製造基準(cGMP)に従い使用されます。乳幼児向け調製粉乳や有機(NOP)食品での許容基準を巡り継続的な議論が行われています。 | 量子満足原則(quantum satis)が適用されます。ただし窒息防止のためミニカップゼリーでの使用は禁止されています。低分子カラギーナン(ポリゲナン:分子量50 kDa未満)の混入上限(5%以下)が規格基準で厳格に定められています。EFSA 2018年再評価で暫定グループADI(75 mg/kg体重/日)が設定され、生後12週未満の乳幼児調製乳での使用は禁止されています。 |
| 原材料表示 | 「ゲル化剤(カラギナン)」「増粘剤(カラギナン)」、または複数使用時に一括名「増粘多糖類」等として表示します。 | 原材料名欄に「carrageenan」と表示します。 | 「thickener: carrageenan」「gelling agent: E 407」のように用途名と物質名またはE番号を併記して表示します。 |
| 近年の見直し | 植物性ゼリーの基材や低脂肪食品のコク出し素材として広く活用されています。 | 全米有機規格委員会(NOSB)での有機認定リストの見直し議論が定期的に行われていますが、FDA規則上の認可添加物としての位置づけは維持されています。 | EFSAによる低分子成分のモニタリングと、生後12週未満の乳児用調製乳における不使用基準、ミニカップゼリー規制が厳格に運用されています。 |
資料の公表年とKS2|Know, Select, Stay Wellの調査日は別です。各資料の対象・条件は本文を参照してください。国内外の規制判断は適用地域や評価年が異なります。
特定の原材料を除外して検索しても、その原材料が不使用であることやアレルギー上の安全性は証明できません。購入時には現在のパッケージとメーカー情報を確認してください。