← 原材料事典に戻る
INGREDIENT GUIDE · 調味原料

食塩

主な役割

塩味を付ける

塩味を付ける基本的な原材料です。味だけでなく保存性や生地の特性にも関係します。

食品の味を整え、製造条件によっては微生物の生育や水分保持にも影響します。

作り方・原料の由来

原料の由来鉱物・天然無機塩
主な起源原料海水または岩塩鉱床

海水をイオン交換膜法や平釜法等で濃縮して結晶化させるか、天然の岩塩を採掘・精製して塩化ナトリウムとして製造します。

調味や食品保存の基本素材です。

分類調味原料
資料2 件

主な論点

塩分管理が必要な人は1商品に含まれる食塩相当量と1日全体の摂取量の両方を確認します。

表示で見る場所

しょうゆや調味料にもナトリウムが含まれます。塩分を管理するときは食品全体の食塩相当量で比較します。

研究・制度から分かっていること

根拠の種類:WHOの公衆衛生勧告

ナトリウムと血圧に関する評価

WHOは成人のナトリウム摂取を1日2,000mg未満(食塩相当量では約5g未満)にするよう推奨しています。ナトリウム過剰摂取は高血圧や心血管疾患のリスクにつながることが評価対象です。

根拠の種類:食品表示の読み方

表示を確認する方法

塩分を管理したい場合は、栄養成分表示の「食塩相当量」を見ると食品1食分の摂取量を比較できます。

日本・米国・EUの規制比較

食塩の規制と表示ルール(2026-11-02時点で確認)
項目日本米国EU
規制の厳しさふつうふつうふつう
制度上の扱い食品添加物ではなく調味用の一般原材料(食塩・塩化ナトリウム主成分)として扱われます。21 CFR 182.1においてGRAS(一般に安全と認められる物質)の代表例として例示されており、一般調味原料として広く認知されています。一般食品原材料として扱われます。化学保存料の定義からは除外されており、基本的な調味・保存原料に位置付けられます。
使用条件製造上の数値上限はありませんが、厚生労働省の「日本人の食事摂取基準(2025年版)」において生活習慣病予防のための食塩摂取目標量(男性7.5g未満/日、女性6.5g未満/日、高血圧患者6.0g未満/日)が設定されています。適正製造基準(cGMP)に基づく適量使用です。FDAは国民のナトリウム過剰摂取(平均約3,400 mg/日)を抑えるため、食品業界に対する自主的減塩目標(Voluntary Sodium Reduction Targets)を策定・推進しています。法的な配合上限はありませんが、EFSAは2019年の食事摂取基準評価において、心血管疾患リスク低減のための安全かつ十分な摂取量として成人1日当たりナトリウム2.0g(食塩相当量約5g)を提示しています。
原材料表示原材料欄(スラッシュの前)に「食塩」と記載されます。栄養成分表示においては「ナトリウム」表記ではなく「食塩相当量(g)」としての明記が義務付けられています。21 CFR 101.22(h)(4)に基づき原材料名「salt」と明記します。栄養成分表示(Nutrition Facts)では「Sodium(mg)」および1日摂取目安量に対する割合(%DV)の表示が義務です。原材料欄に「salt」と表示します。規則(EU)No 1169/2011に基づく栄養宣言では、ナトリウム量ではなく計算値としての「salt(食塩相当量 g)」の表示が義務付けられています。
近年の見直し「日本人の食事摂取基準(2025年版)」における減塩目標の維持・啓発とともに、消費者庁ガイドラインに基づく過度な「無塩」「減塩」強調表示の適正化が進められています。FDAは2021年のPhase Iガイダンスに続き、2024年にPhase IIドラフトガイダンスを公表し、加工食品・外食メニューにおける段階的ナトリウム削減目標の更新を行っています。加盟各国での減塩政策推進に加え、EFSAの2019年ナトリウム基準(成人食塩約5g/日基準)を踏まえた食品の再処方(リフォーミュレーション)と栄養ラベル(Nutri-Score等)の活用が進んでいます。
規制比較の出典(7件)

日本

米国

EU

評価・資料の時系列

  1. 公的機関資料:厚生労働省 日本人の食事摂取基準2025

「食塩」を含む商品候補を探す →

原材料欄のスラッシュや用途名の読み方 →

根拠となる資料

  1. WHO: Sodium reduction ↗(確認日2026・公的評価・確認日 2026-10-23)
  2. 厚生労働省 日本人の食事摂取基準2025 ↗(2025・公的機関資料・確認日 2026-10-23)

資料の公表年とKS2|Know, Select, Stay Wellの調査日は別です。各資料の対象・条件は本文を参照してください。国内外の規制判断は適用地域や評価年が異なります。

特定の原材料を除外して検索しても、その原材料が不使用であることやアレルギー上の安全性は証明できません。購入時には現在のパッケージとメーカー情報を確認してください。