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INGREDIENT GUIDE · 食品添加物・個別調査

アルギン酸ナトリウム

主な役割

食品にとろみを付け、ゲルを作ります。

作り方・原料の由来

原料の由来植物・藻類抽出・加工
主な起源原料褐藻類海藻(コンブ、オオウキモ、ヒバマタ等)

褐藻類を炭酸ナトリウム水溶液で浸出してアルギン酸を溶出させ、不純物をろ過・酸沈殿・中和(ナトリウム塩化)して精製します。

カルシウムイオンと接触すると瞬時にゲル化する性質があります。

分類食品添加物・個別調査
資料2 件

主な論点

EFSAは2017年にアルギン酸およびE400–E404の塩類を再評価し、一般食品の報告用途では安全性懸念なし、数値ADI不要と結論しました。ただし一部の乳児用特別医療用途食品は資料不足により適切に評価できませんでした。 評価の地域・対象物質・使用量については確認を要します。特に略称の名称では物質同定が未確定のことがあります。

表示で見る場所

加工食品の食感、均一性、製造時の安定性を整えます。健康増進の効果を示すものではありません。

研究・制度から分かっていること

根拠の種類:規制当局の評価

EFSA再評価(2017)

EFSAは2017年にアルギン酸およびE400–E404の塩類を再評価し、報告用途の推定摂取量に安全上の懸念なし、数値のADIは不要と結論しました。

根拠の種類:根拠と推測の区別

健康面・噂・症状について

EFSAは2017年にアルギン酸およびE400–E404の塩類を再評価し、一般食品の報告用途では安全性懸念なし、数値ADI不要と結論しました。ただし一部の乳児用特別医療用途食品は資料不足により適切に評価できませんでした。 アルギン酸塩類すべてを毒物とする噂にはこの評価による根拠がありません。 通常の食品使用による頭痛・血糖変化・アレルギーの因果関係を、この規制評価のみから結論付けることはできません。食物繊維等の高用量での消化器症状は、通常添加量との区別が必要です。

日本・米国・EUの規制比較

アルギン酸ナトリウムの規制と表示ルール(2026-11-02時点で確認)
項目日本米国EU
規制の厳しさゆるいゆるいふつう
制度上の扱い褐藻類(コンブ、オオウキモ等)のアルギン酸をナトリウム塩とした水溶性多糖類であり、食品衛生法に基づく指定添加物として管理されています。21 CFR 184.1724に基づき、直接食品添加成分(GRAS物質)として収載されています。規則(EC)No 1333/2008 Annex IIに基づき、食品添加物E 401(Sodium alginate)としてポジティブリストに収載されています。
使用条件成分規格あり。カルシウムイオン等の多価陽イオンと接触すると瞬時に不可逆的な耐熱性不溶性ゲルを形成する特性を持ちます。人工いくら、オニオンリング成形、麺類のコシ向上、ビール泡保持等に活用されます。使用基準(上限)はなく適量使用(GMP)。JECFA ADIは「not specified」。各種食品区分ごとに最大許容使用限度(ゼリー・ジャム類0.4%、キャンディ類0.5%等)が定められています。量子満足原則(quantum satis)が適用されます。一口サイズミニカップゼリーでの使用は窒息防止のため禁止されています。EFSA 2017年再評価でADIは「not specified」と評価されました。
原材料表示「増粘剤(アルギン酸Na)」「糊料(アルギン酸ナトリウム)」、または複数使用時に一括名「増粘多糖類」等として表示できます。原材料名欄に「sodium alginate」と表示します。「thickener: sodium alginate」または「gelling agent: E 401」等と表示します。
近年の見直し高齢者向け嚥下サポート食や、プラントベースカプセル化技術(球体化調味液等)での新規用途展開が進んでいます。食品成形バインダーとしての安定使用と、FDAのGRAS規格に準拠した品質管理が徹底されています。EFSAによるアルギン酸塩類の安全性再確認と、ミニカップゼリーでの窒息防止規制が維持されています。
規制比較の出典(5件)

日本

米国

EU

評価・資料の時系列

  1. 公的機関資料:EFSA Journal: additive re-evaluation
  2. 公的機関資料:EFSA Journal: アルギン酸ナトリウムを含む食品添加物の安全性再評価

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根拠となる資料

  1. EFSA Journal: additive re-evaluation ↗(2017・公的機関資料・確認日 2026-10-23)
  2. EFSA Journal: アルギン酸ナトリウムを含む食品添加物の安全性再評価 ↗(2017・公的機関資料・確認日 2026-10-23)

資料の公表年とKS2|Know, Select, Stay Wellの調査日は別です。各資料の対象・条件は本文を参照してください。国内外の規制判断は適用地域や評価年が異なります。

特定の原材料を除外して検索しても、その原材料が不使用であることやアレルギー上の安全性は証明できません。購入時には現在のパッケージとメーカー情報を確認してください。